出産費用が不安。入院や手術のときは保険でカバーできるの? 出産費用が不安。入院や手術のときは保険でカバーできるの?

出産費用が不安。入院や手術のときは保険でカバーできるの?

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#健康
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※ 記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。
※ 文章表現の都合上、生命保険を「保険」、生命保険料を「保険料」と記載している部分があります。
※ 記事中の発言は、監修者が業務上知り得た知見を元に構成されています。

妊娠中の女性にとっても、これから赤ちゃんが欲しいと思っている女性にとっても、妊娠・出産にかかる費用は大きな関心事。自治体や健康保険の助成制度があると聞くけれど、民間の医療保険にも加入しておいたほうがいいのでしょうか。正しいお金の知識を伝え、女性を支援する株式会社エフピーウーマンの代表であり、2人の子どもの母親でもある、ファイナンシャルプランナーの大竹のり子さんに教えてもらいました。

目次

妊婦健診にはいくらかかるの?

妊婦健診にはいくらかかるの?

妊娠が判明したら、出産までのあいだ、母体と赤ちゃんの健康状態を定期的に確認するための「妊婦健診」が行われます。

厚生労働省によると、望ましい妊婦健診の回数は、出産までにトータル14回。妊娠初期~23週までは4週間に1回、妊娠24週~35週は2週間に1回、妊娠36週~出産までは1週間に1回です。

では、実際にどのくらいの費用がかかるのでしょうか? 大竹さんに、ご相談事例の中から一般的なケースをご紹介いただきました。

参考:厚生労働省「妊婦健診Q&A」

自己負担のため、費用は病院によって違う。

妊娠は病気ではないため、妊婦健診には健康保険が適用されません。そのため、基本的にはすべて自己負担です。

病院によって費用は異なりますが、通常の健診では3,000~5,000円程度、検査項目が多いときは1万~2万円程度になることもあり、総額でみるとかなり高額になります。

妊婦健診費の多くを自治体が助成してくれる。

こうした金銭的負担を軽減するために、自治体(市区町村)では妊婦健診費を助成する制度を設けています。

助成金額や内容は自治体によりさまざまで、まれに全額負担してくれる自治体もありますが、自己負担の総額が4万~7万円くらいに収まることが多いようです。詳しくは、住民票のある自治体のホームページや役所の窓口で確認しましょう。

出産に向けて必要なマタニティ用品・ベビー用品代。

出産に向けて必要なマタニティ用品・ベビー用品代。

妊娠したら出産に向けて、マタニティ用品やベビー用品をそろえる必要があります。特に初めての妊娠の場合は、いろいろとそろえたくなるため、出費がかさんでしまうこともあるようです。

「レンタルサービスを利用すれば、必要なものを必要なだけ借りられて、無駄がありません。また、フリマアプリを使うのもおすすめ。お店で買うよりも、かなり出費を抑えられますよ」(大竹さん)

出産にかかる費用は?

出産にかかる費用は?

ここからは、出産費用をみていきましょう。こちらも、大竹さんに、ご相談事例の中から一般的なケースをご紹介いただきました。

健康保険は使えず自己負担。

出産費用は、妊婦健診と同じく、健康保険の対象とはならず自己負担となり、病院や分娩方法によって異なります。費用は約50~55万円となることが多いようです。

病院による違い。

病院、診療所(クリニック)、助産所(助産院)のなかでは病院がもっとも高い傾向にあり、入院に個室を選んだ場合は、大部屋よりも高くなります。豪華な食事が出る、産後エステを受けられるような病院であれば、さらに高額になるでしょう。

費用は、病院が約50~55万円、診療所が約50万円前後、助産所が約45~50万円となることが多いようです。

分娩方法による違い。

分娩方法によっても出産費用は異なるといいます。

自然分娩(経膣分娩)は、医療処置を受けずに、膣を通って赤ちゃんが生まれてくる分娩方法です。自然分娩は病気ではないため、全額自己負担となり、費用は入院料などを含めて約50~55万円となることが多いといいます。

帝王切開は、自然分娩をするには危険が伴うときや、母体や赤ちゃんに危険が差し迫っているときに行われる手術です。健康保険が適用され自然分娩より安くなりますが、自然分娩より入院期間が長くなるため、結果として自然分娩よりも高くなる可能性があります。

無痛分娩は、麻酔を使って陣痛や出産の痛みを和らげる分娩方法です。こちらも全額自己負担となり、自然分娩より10~20万円ほど高額になることが多いようです。

健康保険から出産育児一時金や出産手当金が支給される。

出産費用が高額なことに驚いた人もいるかもしれません。しかし、健康保険から「出産育児一時金」や「出産手当金」が支給され、負担は大幅に軽減されます。

出産育児一時金。

出産費用として、健康保険から、子ども1人につき一律42万円(産科医療補償制度に加入されていない医療機関などで出産した場合は40万4,000円)、双子など多胎の場合は、赤ちゃんの人数分だけ受け取ることができる制度です。そのため、たとえば自然分娩で出産費用が50万円だった場合は、出産育児一時金の42万円を差し引いた8万円が自己負担となります。

健康保険組合のある会社や団体に勤めている場合は、組合独自の付加金がプラスされることもあります。

出産手当金。

会社勤めをしている女性(契約社員やアルバイト・パートでも、会社の健康保険に加入していれば対象)が、出産のために会社を休んだ期間(産前産後休業=産休)に応じて支給されるのが、出産手当金です。1日あたりの支給額は、以下の計算式で算出されます。

出産手当金(1日あたりの支給額)=「支給開始日以前の継続した12か月間の各月の標準報酬月額を平均した額」÷30日×3分の2

たとえば、標準報酬月額を平均した額が30万円、産休を98日間取得した場合の出産手当金は、65万3,366円(6,667円/1日)になります。

妊娠・出産中のトラブルで入院や手術になった場合の費用はどうなるの?

妊娠・出産中のトラブルで入院や手術になった場合の費用はどうなるの?

妊娠・出産には、思いがけないトラブルが起こることもあります。その場合の医療処置や入院には健康保険が適用されるため、妊婦の場合、自己負担金はかかった金額の3割であることがほとんどです。さらに、高額療養費制度も適用されます。

高額療養費制度とは、同じ医療機関で支払った1か月間の保険適用医療費(同一月内に2つ以上の医療機関にかかる場合も、条件を満たせば適用)が、所得に応じた自己負担限度額を超えた場合に払い戻しを受けられる制度です。

大竹さんによると、これらが適用される処置として、以下のようなことが想定されるようです。

参考:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

切迫流産・切迫早産などで、妊娠中に入院になる。

妊娠中に、切迫流産(流産が差し迫った状態)や切迫早産(早産が差し迫った状態)と診断された、つわりの症状が悪化して治療が必要になる「妊娠悪阻」などの疑いがある場合も、通院や入院での治療が必要になることがあります。

参考:厚生労働省「女性労働者の母性健康管理のために」

出産でトラブルが発生し、医療処置が行われる。

出産に何らかのトラブルが生じたときは、帝王切開のほか、陣痛促進剤の使用、止血のための点滴、吸引分娩といった医療処置が行われることがあります。

妊娠中でも入れる!民間の医療保険で万が一の入院や手術に備える。

妊娠・出産で生じる万が一のトラブルのため、民間の医療保険に加入しておくのも1つの策です。

帝王切開は年々増えている。

厚生労働省の統計が示すように、帝王切開は年々増えていて、今では5人に1人が帝王切開で出産しています。自分が帝王切開になっても、まったく不思議ではありません。

帝王切開と帝王切開率の年次推移

参考:厚生労働省「平成29年(2017)医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」

妊娠中でもあきらめないで!今から入れる医療保険。

民間の医療保険に加入していれば、妊娠や出産でトラブルが起こり、入院や手術が必要になったときも、給付金が受け取れるので安心です。

また、帝王切開での出産となった場合は、産後一定期間 医療保険への加入が難しくなることがあり、加入できたとしても月々支払う保険料が高くなることもあります。そのため、医療保険は、妊娠前に入っておくのがおすすめです。

なお、医療保険の中には、今すでに妊娠しているという人でも、妊娠21週までなら加入できるものもあります。ただし、健康状態や既往歴などの告知内容によって、加入できない可能性があります。

医療保険の加入は、将来を見越して検討しよう。

医療保険に入るのは、貯蓄で補えない部分があったり、貯蓄を取り崩したりしたくないときに、その不足分をカバーするためです。仕事を休んで収入が減る分をカバーするという意味合いもあります。

「とはいえ、子どもが成長すれば教育費、家を買えば住宅ローンなどが必要になってきます。そのため、月々の保険料が高くても通院や日帰り手術まで保障してくれるものがよいのか、月々の保険料は抑えて、シンプルに入院と手術の給付金が受け取れればよいのか。将来を見越して商品を選びたいところです」と大竹さんは言います。

子どもをもつということは、人生の大きなターニングポイント。妊娠中は、医療保険について考えるよい機会かもしれません。将来のライフプランに照らしあわせて、最適なものを選びたいですね。

写真/Getty Images


大竹 のり子

株式会社エフピーウーマン代表取締役。ファイナンシャルプランナー(CFP®認定者・1級FP技能士)、マネーマネジメントコーチ。金融専門書籍・雑誌の編集者を経て、2001年にファイナンシャルプランナーとして独立。2005年4月に「女性のためのお金の総合クリニック」 であ る、株式会社エフピーウーマン を 設立。著作・監修した書籍は70冊以上におよび、最新刊に 『数字が苦手でもわかりやすい!文系女子が幸せになる投資BOOK』(日本文芸社) がある。


※ この記事は、ミラシル編集部が監修者への取材をもとに、制作したものです。
※ 掲載している情報は、記事公開時点での商品・法令・税制等に基づいて作成したものであり、将来、商品内容や法令、税制等が変更される可能性があります。
※ 記事内容の利用・実施に関しては、ご自身の責任のもとご判断ください。

(登)C21N0090(2021.11.10)
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