新婚の今、将来へ備えるなら。少額ではじめられる第一生命の個人年金保険。

※　記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。 
※　文章表現の都合上、生命保険を「保険」と記載している部分があります。 
※　本文中に記載の保険に関する保障の条件は、保険会社によって異なります。詳しくはご加入の保険会社にお問い合わせください。 
※　記事中の保険・特約の名称は一部を省略しています。＜例＞「指数連動型個人年金保険（無配当）2024」⇒ステップジャンプ 

いよいよはじまった結婚生活。 

2人で理想の生活を作り上げたい！ 

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」によると   

25歳～29歳の平均月収は 

男性：約27万円、女性：約25万円  

ところで、
1か月の平均生活費の目安、知っていますか？ 

1か月あたりの平均生活費（※1）

※1　2人以上の世帯のうち勤労者世帯（うち世帯主が60歳未満）。

参考：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」 
参考：総務省「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表」（2023年）

お金を理由に、理想の生活をあきらめたくない！ 

今から必要なお金の備えをしたいけれど
資産形成の方法って何があるの？ 

そんな新婚の2人におすすめなのが 

気軽に備えられてうれしい   

資産形成初心者にもおすすめ。
減らない安心（※2） とふえる期待がもてて、 

将来に必要なお金が備えられる個人年金保険！ 
 

※2　契約日から3年経過前に解約した場合、解約返還金は払い込んだ保険料の累計額を下回ります。
※3　第一生命所定の参照指数を使用します。この指数は、世界各国の株式・債券・不動産などに分散投資を行い、その運用成果を反映して算出されます。  
 

さらに 

※4　個人年金保険料控除の適用には、 年金支払開始日の被保険者の年齢が60歳以上かつ年金支払期間が10年以上など、所定の要件を満たす必要があります。 

ステップジャンプはおかげさまで 

販売開始から申込件数 （※5）  

※5　2023年12月20日～2024年11月12日の申込件数 

理想の生活をかなえたい新婚夫婦に
ステップジャンプが選ばれる理由 

※6　契約日から3年経過前に解約した場合、解約返還金は払い込んだ保険料の累計額を下回ります。 
 

過去（2007年1月～2022年12月）のマーケットの動きにもとづき、10,000パターンのサンプルにおける受取額をシミュレーションした結果、返還率が全サンプルの平均となる値と、返還率が最も低かったサンプルの値を示しています。    

被保険者の契約年齢25歳で
月払保険料（口座振替）3,000円・払込期間35年の場合 

●年金受取開始年齢：60歳、受取期間：10年間（確定年金）
＊　過去データを用いたシミュレーションであり、実際の受取額や返還率を表したものではなく、将来の受取額や返還率を示唆あるいは確実性を保証するものでもありません。また、返還率が最低だったサンプルは、10,000サンプルのうちの最低値を示したものであるため、運用成果によっては最低だったサンプルの値を下回る場合があります。
＊　受取額は運用成果に応じて確定するため、契約時には確定しません。
＊　シミュレーション上の運用利率は、契約日が2024年7月の場合に初年度適用される利率（0.50％）としており、払込期間を通じて一定と仮定しています。
＊　年金受取開始日以後に適用される予定利率は、2024年7月に受け取りを開始した場合の0.4％としています。なお、一括受取の場合、予定利率は適用されません。 

ステップジャンプは契約日から3年経過以後は
払い込んだ保険料の累計額が保証され  

減らない安心（※7）＆ふえる期待がもてる 

ほかの資産形成方法には、NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）などがありますが、これらには、 ふえる期待はあるものの運用次第などで減るリスクもあります。 

※7　契約日から3年経過前に解約した場合、解約返還金は払い込んだ保険料の累計額を下回ります。
※8　60歳以降は国民年金の第2号被保険者または任意加入被保険者の方が対象となります。
※9　個人年金保険料税制適格特約（S60）の付加が必要です。付加するには、年金支払開始日の被保険者の年齢が60歳以上かつ年金支払期間が10年以上など、所定の要件を満たす必要があります。

参考：国税庁「No.1140　生命保険料控除」  

写真／PIXTA

※　この記事は、ミラシル編集部が制作したものです。
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※　税務の取り扱いについては、2024年12月時点 の法令等にもとづいたものであり、将来的に変更されることもあります。変更された場合には、変更後の取り扱いが適用されますのでご注意ください。詳細については、税理士や所轄の税務署等にご確認ください。
※　この記事は、2025年3月時点 の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。検討にあたっては「保障設計書（契約概要）」など所定の資料を必ずお読みください。また、契約の際には「重要事項説明書（注意喚起情報）」「ご契約のしおり」「約款」を必ずお読みください。