結婚費用はいくら必要？平均額や内訳、お金を貯めるコツをFPが解説。

※　記事中で言及している保険に関して、当社では取り扱いのない商品もあります。

結婚は人生の大きな節目であり、新生活への期待が膨らむ一方で、費用について不安を感じる方もいるでしょう。結婚式や新婚旅行、新居の準備など、まとまったお金が必要になる場面は少なくありません。

この記事では、結婚にかかる費用の総額や項目別の相場をはじめ、自己負担額や親からの援助の平均額などを解説します。さらに、満足度を下げずに費用を抑えるポイントや、効率的な資金の貯め方も紹介します。おふたりの理想の結婚を叶えるために、ぜひお役立てください。

目次

• 結婚費用の総額は平均454万円！項目別の金額の目安
  • 婚約・結納にかかる費用
  • 結婚指輪にかかる費用
  • 結婚式にかかる費用
  • 新婚旅行にかかる費用
  • 新生活の準備にかかる費用
• 結婚式・披露宴の地域別・招待人数別の平均額
  • 全国の費用相場｜約17％のカップルが200万円未満で結婚
  • 地域別の費用相場｜北海道は221.5万円・首都圏は374.8万円
  • 招待人数別の費用相場｜ゲスト1人あたり約8.6万円
• 【会場タイプ別】結婚式にかかる費用の目安
  • 結婚式場
  • ホテル
  • レストラン
  • ゲストハウス
  • 教会
  • 神社
• 【スタイル別】結婚式にかかる費用の目安
  • 二部制結婚式
  • 少人数制の結婚式
  • 会費制パーティー
  • 挙式のみ
  • フォトウェディング
  • 入籍のみ（結婚式なし）
• 親からの援助やご祝儀の平均額
  • ゲストからのご祝儀の平均総額
  • 親・親族からの援助額の平均
• 結婚費用の自己負担額の目安
• 結婚費用の分担方法
  • ふたりで折半する
  • 収入や貯蓄額に応じて割合を決める
  • 招待するゲストの人数比で分担する
  • こだわりの項目ごとに分担する
• 結婚費用の支払いタイミング
• 満足度を下げずに結婚費用を抑える方法
  • 招待人数のリストを見直す
  • 日取りや時間帯を工夫する
  • アイテムを手作り（DIY）する
  • 外部サービスの利用・持ち込みをする
  • 新生活にかかる費用を工夫する
• 節約しないほうがよいおもてなし項目
• 結婚資金を貯めるコツ
  • 目標を明確にしてふたりで共有する
  • 家計簿をつけて支出を見える化する
  • 先取り貯蓄や積立投資を仕組み化する
  • 共通の貯金用口座を開設する
• 結婚資金を貯められなかった場合に考えられる選択肢
  • 親や親族に相談する
  • 国や自治体の補助金制度を活用する
  • ブライダルローンを利用する
• お金がかかっても約97％は結婚式に満足している
• 結婚費用に関するよくある質問
  • Q 結婚するのに平均いくらお金がかかりますか？
  • Q 貯金ゼロでも結婚できますか？
  • Q 結婚費用は誰が払うのが一般的ですか？

結婚費用の総額は平均454万円！項目別の金額の目安

結婚には、挙式や披露宴だけでなく婚約から新婚旅行、新生活の準備まで、さまざまな費用がかかります。「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）」によると、結婚費用の総額は全国平均で454.3万円でした。

ただし、すべてのカップルがこの金額を支払っているわけではありません。結納の有無や結婚式の規模、新婚旅行の行き先などによって、実際の費用は大きく異なります。

まずは、項目ごとの平均費用を把握しておきましょう。婚約から新婚旅行までにかかる主な費用の目安は、次のとおりです。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」

※各項目の平均額は、その費用が発生した人の平均のため、各費用の合計と「婚約～新婚旅行の費用総額の平均」は一致しません。

上記の金額に加え、新居への引っ越しや家具・家電の購入といった新生活の準備費用も必要です。それぞれの段階でかかる費用の詳細について、次の章から見ていきましょう。

婚約・結納にかかる費用

婚約の証として指輪を贈ったり、両家の結びつきを祝う結納を行ったりする場合には費用がかかります。婚約や結納に関連する主な費用の平均額は、次のとおりです。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」

婚約や結納にかかる費用は、実施する内容によって差があります。近年、正式な結納を行うカップルは全体の約5％にとどまり、結納は行わず顔合わせの食事会のみを行うケースが約85％と多数派です。

食事会のみであれば、費用は数万円から10万円程度に抑えられるでしょう。ただし、両親が遠方に住んでいる場合は、食事代のほかに交通費や宿泊費が必要です。

また、すべての人が婚約指輪を購入しているわけではありませんが、婚約記念品を用意したカップルは約7割で、そのうち8割以上が指輪を選んでいます。

結婚指輪にかかる費用

結婚指輪の購入費用の平均は、2人分で29.7万円です。デザインや素材、ブランドによって価格は異なります。注文方法別の平均費用を見ると、フルオーダーが35.0万円、セミオーダーが30.2万円、既製品が33.2万円でした。

なお、調査結果ではプラチナとゴールドで購入価格に大きな差は見られませんが、ゴールドの高騰といった貴金属相場の変動があると、価格は変わる可能性があります。最新の価格は店頭で確認しましょう。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」

結婚式にかかる費用

結婚費用のなかでも、大きな割合を占めるのが結婚式の費用です。挙式や披露宴・ウエディングパーティーの費用総額は、全国平均で343.9万円となっています。

費用の内訳を把握しておくと、予算を立てる際に役立つでしょう。各項目の平均額は、次のとおりです。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」

料理や飲み物、ギフトなどは招待人数によって総額が変わるため、規模に応じた予算を組むことが大切です。また、衣裳や装花は選ぶグレードによって価格差があり、予算配分を調整する際のポイントになります。

招待人数のほか、実施する地域や会場のタイプによっても費用は変わります。

新婚旅行にかかる費用

結婚式のあとに新婚旅行を計画するカップルは約81％となっています。新婚旅行にかかる費用は、お土産代を除いた平均で61.6万円です。

ただし、平均的な60万円台や70万円台がかかったと回答したカップルは、それぞれ1割以下に留まりました。割合が高いのは30万円台や100万円台であることから、行き先や日数によって費用に幅があることがわかります。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」をもとにミラシル編集部で作成

行き先の内訳については、国内が53.9％、海外が46.9％と、ほぼ半々の割合です。また、お土産代の平均は8.1万円でした。現地での食事やショッピングなどを楽しむためにも、余裕をもって資金を準備しておくと安心です。

新生活の準備にかかる費用

結婚を機に新居へ引っ越す際は、新生活のスタートにかかる初期費用も考えておく必要があります。新しい住まいの契約や、家具・家電の購入にかかる費用の目安は、次のとおりです。

※参考：株式会社リクルート「新婚生活実態調査2023調べ」

※参考：厚木市居住支援協議会「住まい探しの手引 令和６年４月」

賃貸物件を借りる際の初期費用は、敷金・礼金や仲介手数料などをあわせると、家賃の3か月～6か月分が目安になります。また、引っ越し費用は移動距離や荷物の量、時期によって変動するため、複数の業者から見積もりを取り、比較してみるのがよいでしょう。

インテリアや家電製品の購入にはまとまった費用がかかりますが、独身時代に使っていたものを持ち寄れば、費用を節約することも可能です。

結婚式・披露宴の地域別・招待人数別の平均額

ここまでは結婚全体にかかる費用について解説してきましたが、結婚式や披露宴の費用は、実施する地域や規模によって異なります。それぞれの費用相場について見ていきましょう。

全国の費用相場｜約17％のカップルが200万円未満で結婚

挙式・披露宴の費用総額は全国平均で343.9万円ですが、すべてのカップルがこの金額をかけているわけではありません。実際の費用の分布を見ると、幅広い価格帯に分かれていることがわかります。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024調べ」をもとにミラシル編集部で作成

400万円台や300万円台の割合が高いものの、200万円未満で実施しているカップルも全体の約17％存在します。これは、挙式のみを行うスタイルや少人数でのパーティーなど、選ばれる形式が多様化しているためと考えられます。

平均額はあくまで目安として捉え、自分たちの希望するスタイルや予算にあわせて計画を立てることが大切です。

地域別の費用相場｜北海道は221.5万円・首都圏は374.8万円

結婚式の費用相場には地域差があるため、予定しているエリアの平均額を知っておくと予算を立てやすくなります。地域ごとの平均費用は、次のとおりです。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024調べ」

首都圏の平均費用が374.8万円と最も高く、九州、東海と続いています。首都圏は地価や物価が高いため、会場費や人件費も高くなる傾向にあります。また、料理や演出にこだわるケースもあり、これらも費用を押し上げている要因のひとつと考えられます。

一方、北海道は221.5万円と、ほかの地域に比べて低い水準です。北海道では会費制の結婚式（会費の相場は1.5万円～2万円程度）が一般的であり、ご祝儀制に比べてゲスト1人あたりの負担額や総額を抑えやすくなっています。

招待人数別の費用相場｜ゲスト1人あたり約8.6万円

結婚式の費用は、招待するゲストの人数によって変わります。料理や引出物など、人数に応じて発生する費用があるためです。

近年の調査によると、ゲスト1人あたりの費用は全国平均で約8.6万円でした。この金額には、料理や引出物などの変動費だけでなく、会場費や衣裳代といった固定費も含まれています。1人あたりの単価をもとに、30人と50人の場合の費用目安を地域別にまとめました。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024調べ」

※「1人あたりの平均費用」は「挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額」を「招待客人数」で割って算出。

表に記載した30人と50人の費用は、1人あたりの平均額にもとづいた単純な計算値であり、実際の見積もりとは異なります。正確な金額ではありませんが、おおよその予算感をつかむ目安にはなるでしょう。招待人数が決まっていない場合は、この単価を参考にシミュレーションしてみてください。

【会場タイプ別】結婚式にかかる費用の目安

結婚式の費用は、選ぶ会場のタイプによっても異なります。ホテルや専門式場、レストランなど、それぞれの特徴と費用の傾向を知ることで、予算に合った会場選びができるでしょう。

会場タイプごとの平均費用は、次のとおりです。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」

結婚式場やホテル、ゲストハウスは、設備やサービスが充実しているぶん、平均すると費用総額が高くなる傾向があります。一方、レストランは会場費を抑えやすく、ほかのタイプと比較するとリーズナブルに結婚式を行えるかもしれません。

それぞれの会場タイプの特徴について、詳しく見ていきましょう。

結婚式場

結婚式場（専門式場）は、結婚式を行うための専用施設です。挙式と披露宴をあわせた総額の平均は、380.6万円となっています。

チャペルや神殿、披露宴会場が敷地内にそろっており、移動の負担が少ない点がメリットです。また、演出や運営のノウハウも豊富なため、安定したクオリティのサービスを受けられるでしょう。

ホテル

ホテルの挙式・披露宴の平均総額は415.5万円と、比較的高めの水準となっています。

知名度や格式の高さに加え、設備の充実度やアクセスのよさが魅力です。遠方からのゲストが多い場合でも、そのまま宿泊できるため、招待しやすい点もメリットといえます。ご祝儀制の披露宴のように、フォーマルな雰囲気やおもてなしを大切にしたいカップルに向いています。

レストラン

レストランウェディングの費用総額は平均351.1万円で、ホテルやゲストハウスなどに比べると費用を抑えやすい傾向があります。

通常はレストランとして営業しているため、料理の質にこだわりたいカップルに人気です。貸切プランを選べば、アットホームな雰囲気でゲストとの距離が近いパーティーを楽しめます。

またレストランの場合、その距離感や雰囲気から「人前式」のスタイルを取ることも多いため、後述する神前式などに比べて安価になる傾向です。

ただし、設備やプラン内容によっては、最終的な費用が専門式場と同程度になるケースもあります。事前に見積もりを取り、比較しておくことが大切です。

ゲストハウス

ゲストハウスは、一軒家などの邸宅を貸し切って行うタイプの会場です。費用総額の平均は420.8万円と、ホテルと並んで高めの水準となっています。

プライベート感があり、自分たちオリジナルの演出や装飾を自由に楽しめる点が大きな魅力です。ガーデンやプールなどの設備が設けられている会場もあり、オリジナリティを重視するカップルに選ばれています。

教会

国内の教会で挙式のみを行う場合、平均費用は37.8万円となっています。

信者でなくても挙式を受け入れている教会であれば、ウェディングドレスを着てバージンロードを歩くといった憧れのシーンを実現できます。費用には会場使用料のほか、牧師や聖歌隊、オルガン奏者への謝礼などが含まれます。

宗教に関わらず友人や同僚を招ける教会も多く見られますが、参列者を信徒や親族に限定しているケースもあります。教会によって条件が異なるため、事前に確認しておきましょう。

神社

神社での挙式（神前式）にかかる費用の平均は33.3万円です。

白無垢や紋付袴といった和装で、伝統的な雰囲気のなかで式を挙げたいカップルに向いています。費用は教会式よりも安くなる傾向がありますが、初穂料（挙式料）のほかに衣装代や着付け代、撮影料などが別途必要になるケースもあるため、プラン内容の確認が必要です。

神社によっては、原則として親族のみの参列となる場合があるため、事前に確認しておきましょう。

【スタイル別】結婚式にかかる費用の目安

近年は、従来の形式にとらわれない多様なスタイルの結婚式が増えています。費用感もそれぞれ異なるため、ご自身の予算や希望に合った方法を検討することが大切です。

ここでは、次の6つのスタイルの費用目安について解説します。

二部制結婚式

二部制結婚式とは、披露宴やパーティーを2回に分けて行うスタイルのことです。たとえば、1部は親族だけで落ち着いた食事会、2部は友人中心のカジュアルなパーティーといったように、ゲスト層に合わせて雰囲気を変えることができます。

飲食代や演出費用が2回分必要になるため、二部制結婚式の総額の平均は367.3万円と、一部制より費用が高くなる傾向があります。そのぶん、ゲストの顔ぶれにあわせて雰囲気を変え、それぞれに丁寧なおもてなしができる点は魅力といえるでしょう。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024調べ」

少人数制の結婚式

家族や親しい友人など、10名～30名程度の少人数で行う結婚式です。ゲストが10人～30人の場合の挙式・披露宴総額は100万円～200万円前後が目安となるでしょう。

大規模な披露宴に比べて総額を抑えやすいだけでなく、アットホームな雰囲気で、ゲストひとりひとりとゆっくり会話を楽しめるのが魅力です。

ただし、会場費や装花などは人数に関わらず発生するため、人数が少なくても費用が安くならないケースもあります。

形式や場所の自由度が高い「人前式」のスタイルであれば、会場の種類や演出によって費用を10万円程度に抑えることもでき、予算にあわせた調整がしやすいでしょう。

会費制パーティー

ゲストからご祝儀をいただかず、一律の会費制で行うパーティー形式です。北海道などの一部地域では一般的ですが、ほかの地域でも「1.5次会」として取り入れられています。

自己負担額の目安は50万円～150万円程度ですが、会場やプランによっては0円～50万円で実施できる場合もあるでしょう。一般的なご祝儀制に比べて、ゲストも新郎新婦のも持ち出し費用を抑えやすい点が特徴です。

費用の算出方法は、会場によって異なります。「式場に支払う金額－（招待人数×会費）＝自己負担額」となるケースもあれば、自己負担額が一律に設定され、人数分の会費を上乗せして会場に支払う形式も見られます。

挙式のみ

披露宴やパーティーはおこなわず、挙式のみを行うスタイルです。

基本プランの目安は約10万円～40万円ですが、衣装や写真撮影などを含めると、総額で40万円を超えるケースもあります。披露宴に伴う飲食代や演出費用がかからないため、大幅に費用を抑えられる点がメリットです。

「派手な演出は控えたいものの、けじめとして式は挙げたい」「親族に晴れ姿を見せたい」といった希望をもつカップルに向いています。予算を重視する場合にも適した選択肢といえるでしょう。

フォトウェディング

挙式や披露宴は行わず、ウェディングドレスや和装姿で写真撮影だけをするスタイルです。「フォト婚」とも呼ばれています。

料金は20万円～30万円前後が一般的ですが、ロケーション撮影を行うプランでは、40万円～50万円を超える場合もあるでしょう。

一方で、5万円～15万円未満で利用できるリーズナブルなプランも少なくありません。費用を抑えつつ結婚の記念を残せる方法、また挙式や披露宴をせずに結婚した実感を持てる方法として選ばれています。

入籍のみ（結婚式なし）

挙式や披露宴は行わず、役所に婚姻届を提出するだけのスタイルで、「ナシ婚」とも呼ばれています。婚姻届の提出自体に費用はかかりませんが、戸籍謄本の取得などで数百円程度の実費が必要になるケースはあるでしょう。

経済的な事情や、おめでた婚、再婚などを理由にこのスタイルを選ぶカップルも多いようです。挙式費用がかからないぶん、新生活やハネムーンに資金を回せる点がメリットです。

参考：江東区「婚姻届等をご提出いただく際に戸籍証明書の添付が不要になります」

親からの援助やご祝儀の平均額

実に9割近いカップルが結婚式に向けて貯金にはげむものの、新生活にも相応のお金が必要になるため、結婚費用の全額を、自分たちだけでまかなっているのは5割程度でとなっています。そのほかはゲストからのご祝儀や親からの援助も支払いに充てているのが実情です。

今後の新生活や育児などのことも考えれば親からの援助やご祝儀も大切な要素となるでしょう。目安として、それぞれの平均額を見ていきましょう。

ゲストからのご祝儀の平均総額

結婚式に参列したゲストからいただくご祝儀の総額は、全国平均で205.6万円です。

ご祝儀の金額は、招待人数やゲストとの関係性によって異なります。1人あたりの平均額は、友人が3.0万円、上司が4.2万円、親族が7.6万円、恩師が4.0万円となっています。

招待客の人数や構成をもとに、どのくらいのご祝儀が見込めるか試算しておくと、自己負担額の見通しを立てやすくなるでしょう。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」

親・親族からの援助額の平均

結婚費用について、親や親族から援助を受けたカップルは全体の81.9％に上ります。また、援助があった場合の平均総額は183.5万円でした。

多くのカップルがサポートを受けているものの、援助額は家庭の事情や地域によって異なります。家庭の方針によっては援助がないケースもあるため、あてにしすぎるのは避けたほうがよいでしょう。

援助を受けられる可能性がある場合は、早めに相談しておくと、その後の資金計画が立てやすくなります。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024（首都圏）調べ」

結婚費用の自己負担額の目安

結婚費用の総額から、いただいたご祝儀や親からの援助額を差し引いた金額が、新郎新婦の「自己負担額」となります。挙式・披露宴における自己負担額の全国平均は161.3万円です。

自分たちで用意すべき金額の目安として、地域別の平均データを確認してみましょう。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024調べ」 ※自己負担額は「挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額」から「ご祝儀総額」と「親・親族からの援助額」を引いた金額で算出されています。

上記のデータは結婚式費用のみを対象としています。婚約指輪や新婚旅行、新生活の準備費用なども含めると、より多くの資金が必要になるかもしれません。

また、平均額は親族などからの援助があったケースを含んでいるため、援助がない場合はさらに負担が大きくなることも想定されます。自分たちの貯蓄額を踏まえ、無理のない計画を立てることが大切です。

結婚費用の分担方法

結婚費用の分担方法は、ふたりにとって重要なテーマのひとつです。明確な決まりはありませんが、トラブルを防ぐためにも、お互いが納得できる方法を選ぶことが大切です。主な分担方法を見ていきましょう

ふたりで折半する

結婚にかかる費用の総額を、半分ずつ負担する方法です。計算がわかりやすく、対等な関係で新生活をスタートできる点がメリットといえるでしょう。

一方で、ふたりの収入や貯蓄額に大きな差がある場合は、慎重な判断が必要です。無理に折半しようとすると、片方の負担が重くなってしまうかもしれません。お互いの経済状況を考慮し、無理のない予算設定を心がけましょう。

収入や貯蓄額に応じて割合を決める

お互いの収入や貯蓄額のバランスを考慮し、「新郎6割、新婦4割」のように負担割合を決める方法です。

収入に余裕のあるほうが多く支払うことで、経済力が低い側の負担を減らせる点がメリットといえます。無理のない範囲で負担しあえるため、金銭的なわだかまりも残りにくいでしょう。

ただし、この方法を選ぶには、事前にお互いの年収や貯蓄額をオープンにして話し合う必要があります。

招待するゲストの人数比で分担する

料理や引出物といったゲストの人数に応じて変動する費用を、それぞれの招待人数にあわせて負担する方法です。会場費などの固定費は、折半や収入に応じた割合で分担します。

招待人数に差がある場合でも、不公平感が生じにくい点がメリットといえるでしょう。たとえば、新郎側のゲストが極端に多い場合でも、新婦側に不公平な負担がかかることはありません。

ただし、計算は複雑になるため、見積もりの段階で費用の内訳を詳細まで確認しておくことが大切です。

こだわりの項目ごとに分担する

衣装やエステ代は新婦、演出や映像は新郎といったように、それぞれがこだわりたい項目の費用を負担する方法です。自分のこだわりにお金をかける際に、相手に気兼ねする必要がなく、お互いに納得しやすいでしょう。

ただし、こだわりの強さに差があると、全体の負担額に偏りが生じる可能性もあります。また結婚式の費用負担は今後の新生活にも影響します（＝結局は二人の負担になります）から、総額のバランスを見ながら調整することが大切です。

結婚費用の支払いタイミング

結婚式場への支払いは、一度ではなく数回に分けて行うのが一般的です。資金を用意するタイミングを把握しておけば、余裕をもって準備を進められるでしょう。

支払いは、主に次の3つのタイミングで発生します。

特に意識しておきたいのが、挙式の1週間~2週間前に発生する「前払い」です。この時点ではまだご祝儀を受け取っていないため、一時的に貯金や親からの援助などで費用を立て替える必要があります。

また、数百万円単位の決済となるため、手数料の関係からクレジットカード払いに対応していない会場も珍しくありません。対応している場合でも、利用限度額を超える可能性があるため、カード会社へ一時増枠の申請が必要になることもあります。

一時増枠とは、結婚式費用のような高額な支払いに備え、一定期間だけクレジットカードの利用限度額を引き上げることです。申請後、審査に通過すれば、通常の限度額を超えた支払いが可能となり、期間終了後は元の限度額に戻ります。

式場が対応している支払い方法や、利用しているクレジットカードで一時増枠が可能かどうかは、契約前の早い段階で確認しておきましょう。

満足度を下げずに結婚費用を抑える方法

結婚費用は抑えたい一方で、ゲストへの感謝を伝える場として質は落としたくないと考える方も多いでしょう。ここでは、満足度を維持しながら賢く費用を節約する5つの方法を紹介します。

招待人数のリストを見直す

結婚式の費用は、招待する人数によって大きく変わります。ゲスト1人あたりにかかる費用が大きいため、人数を絞ることで総額を抑えることが可能です。

招待する範囲を見直し、家族や親しい友人を中心にすれば、アットホームで満足度の高い式を実現できるでしょう。

日取りや時間帯を工夫する

結婚式の日取りや時間帯によって、料金設定は大きく異なります。たとえば、春や秋の人気シーズンに比べ、夏（7月~8月）や冬（1月~2月）のオフシーズンは割引プランが用意されていることも多く、費用を抑えやすいでしょう。ただし、猛暑や極寒が予想される場合はゲストの満足度が下がりかねない点に注意が必要です。

また、大安などのお日柄にこだわらずないなら、仏滅などを選ぶと料金が安く設定されている場合があります。夕方から夜にかけて行うナイトウェディングも、比較的リーズナブルな料金で幻想的な雰囲気を楽しめるため、選択肢のひとつとして検討してみましょう。

アイテムを手作り（DIY）する

招待状や席次表といったペーパーアイテム、プロフィールムービーなどを自分たちで手作りすれば、数万円から十数万円単位の節約が可能です。

手作りならではの温かみが伝わり、ゲストにも喜ばれる演出になるでしょう。ただし、プロフィールムービーを自作する場合、使用する楽曲の著作権申請手続きが必要になるケースもあります。

また、ブーケも工夫次第で費用を抑えやすい項目です。式場手配では3万円前後が相場ですが、外部のフラワーショップを利用したり持ち込みを選択したりすることで、1万円～2万円程度に収まる場合もあります。

会場装花については、選択するスタイルによって金額に差が出ます。高砂席をテーブルと椅子のタイプにすると装飾範囲が限定され、比較的コストを抑えやすい傾向です。一方、ソファタイプは周囲を花で囲む演出が多く、費用が高くなることもあります。

いずれの方法を選択する場合でも、持ち込みの可否や持ち込み料、装飾に関するルールは式場ごとに異なります。想定外の追加費用を避けるためにも、早い段階でプランナーに確認しておくと安心です。

外部サービスの利用・持ち込みをする

衣装やカメラマン、司会者などを、式場の提携業者ではなく外部の業者へ依頼するのもひとつの方法です。良心的な価格設定の業者やフリーランスを活用すれば、費用を抑えられる可能性があります。

ただし、式場によっては持ち込み料が発生したり、持ち込み自体が禁止されていたりするケースも少なくありません。契約前に、持ち込みの可否や条件について確認しておきましょう。また外部業者のほうが割高になることもありますから、しっかり比較検討することが大切です。

新生活にかかる費用を工夫する

結婚にかかる費用は、式場への支払いだけではありません。新生活をはじめるための準備資金も必要です。

家具や家電は、必ずしもすべて新品でそろえる必要はないでしょう。独身時代のものを持ち寄ったり、リサイクルショップを活用したりすれば、出費を抑えられます。

また、どちらか一方が住んでいる家へ引っ越す場合は、初期費用や引っ越し代も節約可能です。最初は必要なものだけをそろえ、生活しながら徐々に買い足していくとよいでしょう。ただし、単身用の部屋での同居は契約違反になる場合があるため、事前に管理会社や大家さんなどへの確認が大切です。

節約しないほうがよいおもてなし項目

費用を抑える工夫は大切ですが、ゲストの満足度に直結する項目については、慎重に検討する必要があります。特に、おもてなしに関わる次の3点は、予算を削りすぎないように意識しましょう。

●料理
●飲み物
●引出物・引菓子

料理や飲み物のグレードを極端に下げたり、引出物を安価なものにしたりすると、ゲストに物足りない印象を与えてしまう可能性があります。せっかくのお祝いの席で残念な思いをさせないよう、おもてなしに関わる部分には予算を確保し、ほかで調整するといったメリハリをつけることが大切です。

結婚資金を貯めるコツ

結婚式や新生活に向けた資金の準備は、計画的に進めることが大切です。いつまでにいくら必要なのかを明確にし、ふたりで協力して貯蓄に取り組みましょう。結婚資金を効率よく貯めるコツとして、次の3つを紹介します。

目標を明確にしてふたりで共有する

まずは、いつまでにいくら貯めるかといった具体的な目標を立て、パートナーと共有することが大切です。

たとえば、1年後の結婚式までに200万円貯めると決まれば、月々に必要な貯金額も明確になるでしょう。目標を共有していないと、一方が節約していても、もう一方が浪費してしまうなど、不満が生じる原因になりかねません。同じゴールに向かって協力する意識をもつことが、結婚資金を貯めるポイントです。

家計簿をつけて支出を見える化する

現在の収支を把握するために、家計簿をつけて支出を「見える化」しましょう。

スマホの家計簿アプリなどを活用すれば、レシートを撮影するだけで手軽に記録できます。食費のかけすぎや、使っていないサブスクリプションサービスといった削れそうな支出に気づくと、自然と節約への意識も高まるはずです。

ふたりの支出を共有できるアプリを使えば、お互いの収支も確認しやすくなり、ひいては「私ももっとがんばろう」という気持ちになれる一方、結婚式までのデート代の削減・節約にも繋がるでしょう。

先取り貯蓄や積立投資を仕組み化する

給料が入ったタイミングで、生活費として使う前に一定額を貯蓄用口座へ移す「先取り貯蓄」は、効果的な方法のひとつです。

また、銀行の自動積立サービスなどを活用し、毎月決まった金額を自動で積み立てるのも有効です。自動的にお金が貯まる仕組みを作れば、残った資金でやりくりする習慣が身に付き、着実に資産を増やせるでしょう。

共通の貯金用口座を開設する

結婚資金を管理するための専用口座を用意し、毎月決まった金額を入金し合うのも有効な方法です。

貯蓄の進捗状況がひと目でわかるため、目標に向けた達成感を共有しやすく、モチベーションの維持につながります。ふたりで協力している実感も得られ、絆がいっそう深まるきっかけにもなるでしょう。

この記事もおすすめ

結婚後の20代～30代はいくら貯金しておくべき？今から考えたい夫婦の資産形成。

結婚資金を貯められなかった場合に考えられる選択肢

貯蓄額が目標に届かなかった場合でも、結婚をあきらめる必要はありません。資金不足を補う方法を知っておけば、その後のプランを落ち着いて考えられるでしょう。ゲストの減員や内容の変更・縮小のほか、主な対処法として、次の3つが挙げられます。

親や親族に相談する

まずは、親や親族へ資金援助の相談をするのもひとつの方法です。資金が足りない事情を正直に話せば、援助や一時的な立て替えをしてもらえる可能性があるでしょう。金融機関からの借り入れとは異なり、利息がかからない点や、返済期限を柔軟に設定できる点がメリットです。

ただし、あくまでお願いする立場であることを忘れず、誠意をもって向き合うことが大切です。またこのことから、日頃から親などとの関係性も大切にするよう心がけましょう。

国や自治体の補助金制度を活用する

住んでいる自治体によっては、「結婚新生活支援事業」などの補助金制度を利用できる場合があります。新婚世帯の住居費や引っ越し費用の一部を国や自治体が補助する制度です。

主な要件としては、夫婦ともに39歳以下であること、世帯所得が500万円未満であることなどが挙げられます。 補助上限額は、一例として夫婦ともに29歳以下の場合は最大60万円、39歳以下の場合は最大30万円となっているケースが見られます。実施の有無や上限額は自治体により異なる場合があるため、お住まいの地域を管轄している役所のWebサイトなどで確認してみましょう。

※参考：船橋市「令和7年度結婚新生活支援事業について」

ブライダルローンを利用する

ブライダルローンは、結婚式や新婚旅行など、結婚に関連する費用に使い道を限定したローンです。主に銀行や信販会社が取り扱っています。

まとまった資金を一時的に調達できる点はメリットですが、利息が発生するほか、結婚後も返済が続く点には留意しなければなりません。

利用する際は、金利を含めた返済総額を把握しておくことが重要です。結婚後は住宅購入や育児など多くの出費が予想されるため、新生活の家計を圧迫しないよう、将来も見据えたうえで検討しましょう。

お金がかかっても約97％は結婚式に満足している

結婚式には多額の費用がかかるため、「本当にお金をかける価値があるのか」と迷うこともあるでしょう。しかし、実際に結婚式を挙げたカップルの多くが、その内容に満足しています。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、披露宴やウエディングパーティーを実施した人のうち、「非常に満足している」と回答した人は77.2％、「まあ満足している」は20.2％。あわせると97.4％の人が結婚式に満足しているという結果になりました。「不満」と回答した人はわずか0.9％に留まっています。

多くのカップルにとって、結婚式は費用以上の感動や思い出を得られ、周囲へ感謝を伝える貴重な機会となっているといえるでしょう。

※参考：株式会社リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査2024調べ」

結婚費用に関するよくある質問

Q 結婚するのに平均いくらお金がかかりますか？

A　婚約から新婚旅行までにかかる費用の総額は、全国平均で454.3万円です。さらに、新生活の準備費用も必要になります。ただし、この金額はあくまで平均値です。結婚式の規模やスタイル、新居にかける費用などによって、実際にかかる金額は大きく異なります。いくらかかるかより、「いくらかけるか」という視点で、資金計画を立てましょう。

Q 貯金ゼロでも結婚できますか？

A　貯金がなくても結婚（入籍）することは可能です。結婚式を挙げる場合でも、親からの援助やご祝儀の範囲で費用をまかなったり、自己負担の少ない会費制パーティーを選んだりする方法があります。

また、ご祝儀払い（後払い）が可能な式場を探す、ブライダルローンを利用するといった選択肢もあります。せっかく結婚にまで関係が進んだのですから、貯金がないからという理由で、結婚自体を取りやめるような行為は控えましょう。

Q 結婚費用は誰が払うのが一般的ですか？

A　かつては結納は男性側、結婚式は両家で折半といった慣習もありましたが、近年ではカップルごとに異なり、ふたりで、または両家で話し合って決めるのが一般的です。

総額を折半する、収入に応じて割合を決める、アイテムごとに分担するなど、関係者全員が納得できる方法を選びましょう。

【監修者】山本 昌義 
税理士事務所、生命保険会社などを経て、2008年に山本FPオフィスを開業、同代表に就任。現在は日本初の「婚活FP(R)」として、お金と恋愛（婚活・結婚・離婚）の両面に精通し、婚活中の人や、若い夫婦を中心に相談にのるほか、執筆・講師活動も行っている。 

※　この記事は、ミラシル編集部が監修者への取材をもとに、制作したものです。 
※　掲載している情報は、記事公開時点での商品・法令・税制等に基づいて作成したものであり、将来、商品内容や法令、税制等が変更される可能性があります。 
※　記事内容の利用・実施に関しては、ご自身の責任のもとご判断ください。