結婚費用はいくら必要?平均額や内訳、お金をためるコツをFPが解説。 結婚費用はいくら必要?平均額や内訳、お金をためるコツをFPが解説。

結婚費用はいくら必要?平均額や内訳、お金をためるコツをFPが解説。

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#お金
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「結婚を考えはじめたけれど、お金ってどのくらいかかるの?」と悩む人は多いはず。そこで「婚活FP(R)」として、多くのカップルのお金の相談にのっている山本昌義さんに、結婚にまつわるお金事情を聞きました。結納から結婚式、新婚旅行に新生活まで、必要な費用の総額や結婚に向けたお金をためるコツなどを解説します。

目次

結婚費用の平均はどれくらい?

結婚費用の平均はどれくらい?

結婚にかかる費用としては、結納・婚約から結婚式、新婚旅行まで(新生活にかかる費用は除く)で、全国平均371万3,000円かかるというデータがあります。では、この総額の内訳の平均額を見てみましょう。

参考:リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」

結納など婚約時にかかる平均額。

当事者同士が結婚を約束することを「婚約」と言います。カップルの約7割が婚約記念品を購入しており、定番である婚約指輪の全国平均額は、35万8,000円となっています。

そして、見落としがちなのが返礼品。婚約記念品の返礼品の全国平均額は13万4,000円です。もっとも、返礼品を贈った方・贈らなかった方は半々程度ですが、なにかをもらったら、そのお返しをするのが基本のマナーと考えておいたほうが無難でしょう。

また「結納」は、両家が結納品などを贈り合って、婚約を正式なものとする伝統的な儀式を指します。以下の表が、結納など婚約時にかかる全国平均費用の内訳ですが、最近では「結納をした」人は全体の1割未満と、省略するケースも多くなっています。一方で、「両家の顔合わせのみ行った」人は全体の約8割となっています。

結納など婚約時にかかる費用の内訳(全国平均)

食事を含めた結納式16万6,000円
食事を含めた両家顔合わせ6万6,000円
結納金98万8,000円
結納品(結納道具)10万8,000円
結納返し(現金)46万2,000円
結納返し(品物)21万2,000円

参考:リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」

結婚指輪や結婚式などにかかる平均額。

約99%の人が購入している結婚指輪の全国平均額は、2人分で26万1,000円となっています。結婚指輪を選ぶ際は、カップルで相談しながら決める場合が多いようです。

結婚式にかかる費用(挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額)は、全国平均で303万8,000円となっています。全体の費用は、挙式会場費にお色直しの有無、料理と飲みものの質やゲストの人数など式の内容次第で大きく上下します。全国平均額は、あくまでも参考金額として捉えたほうがよさそうです。

参考:リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」

新婚旅行の平均額。

新婚旅行に行った、または行く予定という人は、2022年は新型コロナウイルスの影響もあり約7割でしたが、2017年は約9割が新婚旅行に行った、または行く予定と答えていました。

2022年の「お土産代を除く2人分の旅行費用」の全国平均は29万6,000円。ただし、9割以上が行き先に国内を選んでいます。2017年では約8割が新婚旅行の行き先に海外を選んでおり、「お土産代を除く2人分の旅行費用」の全国平均は60万8,000円となっているため、もしも海外を検討するなら予算は余裕を見ておきましょう。

参考:リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」

参考:リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2017」

新生活にかかる平均額。

結婚を機に購入した、インテリア・家具の全国平均額は31万5,000円で、家電製品を購入した場合の全国平均額は37万8,000円というデータになっています。

また、結婚を機に新居を購入するカップルの割合は2割近くを占めています。新居を購入する以外にも賃貸に2人で住むなども選択肢として挙げられます。いずれも初期費用などはもちろん、引っ越し代も加味しておきましょう。なお、どちらかの実家に住む、またはすでに一緒に生活していた場合などでは、新生活にかかる費用は大きく抑えられます。

参考:リクルート ブライダル総研「新婚生活実態調査2020」(2021年)

親・親族からの援助やご祝儀の平均はどれくらい?

親・親族からの援助やご祝儀の平均はどれくらい?

結婚をするときは、親・親族から挙式などの結婚費用を援助してもらえることがあり、全国平均額は162万7,000円となっています。また、ゲストがお祝いとして包んでくれるご祝儀総額の全国平均額は、180万4,000円となっています。

親・親族からの援助総額とゲストからのご祝儀総額を合わせると、343万1,000円になります。一方で、結納・婚約から新婚旅行までの費用として371万3,000円がかかることから、収支はおおむね同じくらいになることがわかります。

ただし、これには新生活のための費用が含まれていませんし、当然にゲストの数や家庭ごとの事情によって収支は違ってきます。自分たちの理想とする結婚式のプランや、新婚旅行の行き先などによっても費用は大きく増減することを心得ておきましょう。

参考:リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」

結婚費用を抑える方法は?

親・親族からの援助やご祝儀が期待できるとはいえ、金額を聞くと戸惑う方もいるはず。しかし工夫次第では費用を抑えることもできるので、自分たちの優先順位を決めて、こだわりと節約ポイントを考えましょう。

結婚式のスタイルを見直す。

結婚式のスタイルはさまざまですが、挙式会場によって費用は大きく異なります。ほかにも、披露宴の会場・演出内容・料理・お色直しの回数によってもコストは変わってきます。

主な挙式会場の平均費用(首都圏)

一般の結婚式場37万4,000円
ホテル49万9,000円
神社21万6,000円
教会(国内)47万8,000円
レストラン13万2,000円
ハウスウエディング(ゲストハウス)35万3,000円

主な披露宴・ウエディングパーティー会場の平均費用(首都圏)

一般の結婚式場35万4,000円
ホテル43万8,000円
レストラン63万5,000円
ホテル・式場・会館内のレストラン23万8,000円
ハウスウエディング(ゲストハウス)35万5,000円

参考:リクルート ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」

結婚指輪を手づくりする。

ブランドにこだわりがなければ、「手づくり」を選ぶのもおすすめ。世界に1つだけの結婚指輪がつくれます。2人分あわせて10万円以下で手づくりできるものもあるため、一度調べてみるといいでしょう。

新生活にかかる費用を工夫する。

新生活費用を抑えたいなら、どちらかの家に引っ越す、または家具や家電などをそのまま使用するなどの工夫をしてみましょう。

結婚費用をためるコツは?

結婚費用をためるコツは?

20代・30代単身者の金融資産保有額の中央値を見てみると、20代は20万円、30代は75万円となっています。結婚費用の平均と比べると大きな差があることがわかります。思い描いた結婚式や新婚旅行を実現するためにも少しでも早くからお金をためはじめると安心にもつながります。

参考:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」

目標を明確化して共有する。

お金をためるには、「目標の明確化」と「目標の共有」が重要です。いつどんな結婚式をするのか、そのためにいつまでにいくらためるのかを明確にして、パートナーと目標を共有しましょう。

たとえば「2年後までに2人で200万円ためる」と決めたら、単純平均で1人あたり年間50万円の貯蓄が必要になります。そこから計算すると、1か月あたり約4万2,000円をためられれば目標金額に到達します。まずはこのような計画を立てて実行に移し、互いに実行できているか確認しあうことが大切です。

先取り貯蓄をする。

確実に毎月貯蓄するには、給料が入ってきたら「先に」預貯金口座へ生活に支障がない程度(できれば2人で決めた目標貯蓄額)のお金を移します。2人で結婚費用をためるための口座を新しく設けると、結婚へのモチベーションアップにもつながるはず。先取り貯蓄をして残った金額を、生活費に回すといいでしょう。

家計簿をつける。

「お金をためるのは苦手」という人には、家計簿をつけることをおすすめします。毎月の支出の額が“見える化”され、「食費を使い過ぎていた」「交際費をもう少し減らして貯蓄に回そう」と考えられるようになります。最近ではスマートフォンで使える家計簿アプリもあるため、使いやすいものを探してみるといいでしょう。

家計簿を一定期間続けたら、2人で決めた目標金額までどのくらい到達したのかを、一度振り返ってみましょう。定期的に目標までの進捗を確かめると、家計簿をつけることはもちろん、2人でお金をためるモチベーションの維持にもつながります。

結婚費用をためられなかったらどうしたらいい?

結婚費用をためられなかったらどうしたらいい?

自分たちの貯蓄などでは十分な結婚費用を用意できなかった場合、どうすればいいのでしょう? そんなときに活用したいのが、「結婚新生活支援事業費補助金」という、新生活のための住居費や引っ越し代の補助を受けられる制度です。

規定の期間に婚姻をしており、また世帯所得500万円未満でかつ双方が婚姻日時点で39歳以下の夫婦が対象で、基本額は上限30万円、夫婦双方が29歳以下なら上限60万円を支援してもらえます。ただし、制度の有無や条件・期限・上限額は自治体によって異なる場合があります。まずはお住まいの自治体のホームページを確認しましょう。

参考:こども家庭庁「新婚生活を応援します!」(参照:2023年12月27日) 
 

一生の思い出をつくるためにもお金の準備は早めに進めよう。

2人の理想の結婚をするためにも、早くから計画的にお金をためていくことが大切です。一生の大切な思い出となるよう、結婚を考えはじめたらお金の準備を進めましょう。

写真/Getty Images、PIXTA


山本 昌義  
税理士事務所、生命保険会社などを経て、2008年に山本FPオフィスを開業、同代表に就任。現在は日本初の「婚活FP(R)」として、お金と恋愛(婚活・結婚・離婚)の両面に精通し、婚活中の人や、若い夫婦を中心に相談にのるほか、執筆・講師活動も行っている。


※この記事は、ミラシル編集部が監修者への取材をもとに、制作したものです。  
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