教育資金はいくら必要？どう貯める？親の疑問に答えます【総集編】
教育資金は子どもをもつ家庭にとって大きな関心事の1つ。幼稚園から大学進学まで、すべて公立の教育機関に通ったとしても1人あたり1,000万円単位になるといわれています。子どもが小さいうちからはじめたい、教育資金の準備方法をお金の専門家たちが教えます。
目次
そもそも必要な教育資金ってどれくらい？
「毎月いくらずつ貯めれば大学入学までに間に合う？」といったママ・パパが抱える素朴な疑問にファイナンシャルプランナー（FP）が答える記事や、子育て世代が活用したい公的な支援制度など、これから教育資金を準備したい人が知りたい情報をぎゅっと集めました。
幼稚園～大学進学までの費用感をはじめ、教育資金が必要な時期、教育費以外の子どもの出費など、ファイナンシャルプランナーの我孫子有希さんに幅広くお聞きしました。あわせて、政府や地方自治体が育児をサポートしてくれる制度も紹介しています。
夫婦ともにファイナンシャルプランナーとして活躍中の横山夫妻に、教育資金についての考え方や、ご自身の子どもに必要な教育資金をどう準備したかを語っていただきました。わが子の教育資金について考えはじめた方に向けて、教育資金をつくる手段の一つとして、学資保険の特徴や生かし方を紹介します。
4歳の女の子と2歳の男の子のママであり、フリーのイラストレーターとして活躍するユユマルさん。教育資金について漠然とした不安を抱えるユユマルさんが、ファイナンシャルプランナーの張替愛さんに相談することに。その様子をお伝えします。
大学の費用をどう貯める？
学資保険の主な使いみちになるのが、大学の学費・生活費。子どもが学費の高い大学に入学した場合や、1人暮らしをした場合の仕送り額などを考えると、どれだけ準備すればいいのか想像がつかないという方もいるかもしれません。目標金額の目安、無理せず教育費を準備するコツなどをファイナンシャルプランナーが伝授します。
長期的にコツコツ貯めるのが大切だと知ってはいても、大学費用の目安や貯め方がわからずに悩んでいる人も少なくないでしょう。この記事では、幼稚園～大学進学までの教育費総額、毎月の貯蓄額の計算方法、教育資金を貯めやすい制度・仕組みなどをファイナンシャルプランナーの大矢亜希子さんに伺いました。
ファイナンシャルプランナーの氏家さんが、子どもの進学コース別に、教育費の目安がわかるシミュレーションを紹介。子どもが小さいうちから必要な金額感を知り、教育資金を無理なく計画的に準備する工夫もお聞きしました。
教育資金を考えている20代～30代に向け、「子どもが大学生になるのを機に1人暮らしをする場合」の親からの仕送りの平均額や1人暮らしをする大学生の生活費、仕送り額の判断基準・想定したほうがいいことなどのポイントをファイナンシャルプランナーの八木陽子さんに聞いています。
子どもの教育資金について考えはじめた20代～30代の男女に向けて、特にコストがかかる大学進学について、「受験費用」も含めて解説します。時間をかけて着実に大学進学に向けた資金をつくることができる学資保険を提案します。
教育資金は学資保険以外でも貯められる？
教育資金を準備するには、学資保険以外の方法もあります。NISAや貯蓄性のある生命保険、預貯金などのメリット・デメリットの紹介や、学資保険が向かない・必要ない家庭の特徴など、学資保険そのものがわかる記事をまとめています。
学資保険が我が家には、いるのか、いらないのか、判断に迷っている人も多いはず。そこで、学資保険がいるかどうかの判断基準や学資保険のメリット、デメリット、さらに学資保険以外での教育資金の貯め方を、6児の母でもある、ファイナンシャルプランナーの橋本絵美さんに聞きました。
教育資金への備えといえば、思い浮かぶのは「学資保険」。ですが、学資保険の代わりに、低解約返戻金型終身保険を検討する家庭もあるようです。2つの保険の特徴と、家庭の状況にあわせたおすすめの保険について、ファイナンシャルプランナーが解説します。
【まとめ】教育資金は自分たちに合った方法で準備しよう。
教育資金の最適な準備方法は、家庭によって様々です。まずはライフプランを確認して、必要な金額や支出のタイミングを知り、自分たちに合ったやり方を選びましょう。選ぶのが難しい、という方はファイナンシャルプランナーの知恵を借りるのも良いかもしれません。
十数年後に子どもが羽ばたけるよう、しっかり準備を進めてくださいね。
写真／PIXTA
ミラシル編集部
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